Category Archives: お知らせ

2026.06.24

今回、当社は子どものいる親・親族を対象に「夏休みに伸ばしたい力と家庭でできる取り組みに関する意識調査」を実施しました。

その結果、約9割の保護者が環境問題を身近な課題として認識しており、日々の生活の中で環境に配慮した行動を意識していることが分かりました。また、子どもも環境問題に関心を示していると感じる保護者も多く、子どもだけが体験するのではなく、親子が一緒に体験・対話しながら学べる場を教育現場に求める声が高まっていることがうかがえる結果となりました。

 

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今後も、教育事業を軸に、子どもたちがより自由な発想や学びを得られる場の提供や、夢や目標を描けるようなサービス展開をしていくことで、一層の教育・社会・経済への貢献を目指して参ります。

2026.05.27

今回、当社は子どものいる親・親族を対象に「環境問題などに関する意識調査」を実施しましたので発表いたします。

 

その結果、約9割の保護者が環境問題を身近な課題として認識しており、日々の生活の中で環境に配慮した行動を意識していることが分かりました。

また、子どもも環境問題に関心を示していると感じる保護者も多く、子どもだけが体験するのではなく、親子が一緒に体験・対話しながら学べる場を教育現場に求める声が高まっていることがうかがえる結果となりました。

 

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今後も、教育事業を軸に、子どもたちがより自由な発想や学びを得られる場の提供や、夢や目標を描けるようなサービス展開をしていくことで、一層の教育・社会・経済への貢献を目指して参ります。

2026.04.23

今回、当社は子どものいる親・親族を対象に「GWのメンタル低下に関する意識調査」を実施しましたので発表いたします。

 

その結果、約6割の親がGW明けに子どもの「やる気低下」を感じる一方で、実際にケアを行っている親は3割以下となり、行動までには至っていない実情が明らかになりました。

ケアをしやすい環境が整っていないと感じる親も多く、特に社会や学校に対して「親向けのメンタルケア情報の提供」を求める声が多数を占め、保護者自身がケアの方法について学びたいというニーズが高まっていることが明らかになりました。

 

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今後も、教育事業を軸に、子どもたちがより自由な発想や学びを得られる場の提供や、夢や目標を描けるようなサービス展開をしていくことで、一層の教育・社会・経済への貢献を目指して参ります。

2026.03.26

今回、当社は子どものいる親・親族を対象に「食育に関する意識調査」を実施しましたので発表いたします。

 

その結果、9割以上の親が食育を通じた体験は子どもの「自分で考え、選択し、行動する力」を育むと回答しました。また、食育において食べ物を大切にする心や前向きに挑戦する力といった内面的な成長を意識する親が多く、食育が栄養面の学びにとどまらず、人間的な成長の土台として捉えられていることが読み取れる結果となりました。

 

 

 

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今後も、教育事業を軸に、子どもたちがより自由な発想や学びを得られる場の提供や、夢や目標を描けるようなサービス展開をしていくことで、一層の教育・社会・経済への貢献を目指して参ります。

2026.03.04

この度、初等・中等・高等教育だけでなく、幼児教育や社会人教育も含め、社会変化に紐付いた分野横断的な教育テーマを特集する教育総合誌である「月刊先端教育」2026年4月号にて、弊社社長の?田智雄のインタビュー記事が掲載されましたのでお知らせいたします。

 

 

出版雑誌については、こちらよりご確認ただけます。

 

 

 

 

 

2026.02.25

今回、当社は子どものいる親・親族を対象に「キャリア形成を見据えた習い事に関する意識調査」を実施しましたので発表いたします。

 

 

その結果、約8割の親が環境の変化に伴い習い事の選び方を変えるべきと考え、特に非認知能力の育成を意識している親が多いことが明らかになりました。

また、注目している習い事のジャンルとして金融教育・お金の学びが最多回答となったほか、習い事を子どもの選択肢を広げる“経験の場”と捉える親も多く、スキル習得だけでなく、習い事を通じたキャリア形成への意識が高まっていることが読み取れる結果となりました。

 

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今後も、教育事業を軸に、子どもたちがより自由な発想や学びを得られる場の提供や、夢や目標を描けるようなサービス展開をしていくことで、一層の教育・社会・経済への貢献を目指して参ります。

2026.02.25

この度、当社は公益社団法人JEO・子どもに均等な機会を(代表理事:池田 直樹、本部:大阪府大阪市、以下、JEO)の取り組みに賛同し、キャリア教育用ボードゲーム教材『子ども未来キャリア』を茨城県の社会福祉法人 同仁会 児童養護施設 つくば香風寮と、埼玉県の社会福祉法人 弘和会 児童養護施設 若竹ホームへ無償提供し、子どもたちに向けて体験会を実施いたしました。

 

当社では、JEOの取り組みである「企業からの物品提供支援事業」に賛同し、共同で2022 年度より全国の児童養護施設及び児童心理治療施設を対象にキャリア教育用ボードゲーム教材『子ども未来キャリア』の寄贈支援をしております。

 

今回は当教材より、多様な価値観の中でお互いを尊重し、自らの意見を表現するスキルを学べる「コミュニケーションゲーム」を両施設にご体験いただきました。

 

 

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今後も当社では、「子ども未来キャリア」を多くの場で活用することで「キャリア教育」への新しい取り組みを支援いたします。

また、子どもたちへ学びの機会を提供し、「将来なりたい自分になるため」、「夢・目標に向かって挑戦する姿勢を持つため」に必要な力を子どものうちから身につけて社会に出ていけるように、これからも貢献してまいります。

2026.02.06

イー・ラーニング研究所は、非認知能力検定プログラムを開発し、「一般社団法人 非認知能力検定協会」に提供しています。この度、茨城県の下妻第一高等学校附属中学校にて、「非認知能力検定」が実施されましたのでお知らせいたします。

 

下妻第一高等学校附属中学校は、「生徒の主体性を育むアントレプレナーシップ教育」を実施し、併設型中高一貫教育の強みを生かしながら、探究活動や協働的な学び、ICTを活用した教育など、新しい学びのかたちに積極的に取り組んできました。近年、探究学習の必修化や主体的・対話的で深い学びの推進により、学力テストだけでは測れない力をどのように育て、評価するかが学校現場の新たな課題となっています。そうした中、同校でもこれらの力の重要性に着目し、生徒自身が自らの強みや課題を客観的に見つめる機会として、「非認知能力検定」を実施いたしました。

 

 

今回、ご担当いただいた下妻第一高等学校附属中学校の教員からは、「普段見られる姿とは違った生徒の一面が見られた」「課題解決に向けて試行錯誤する様子は、日常の学習活動ではなかなか見られないものだった」といった声が寄せられました。また、検定実施を通じて、非認知能力の重要性に対する教員自身の認識についても高まったとの声が寄せられ、学力だけでは把握しにくい力への理解を深める機会になったことがうかがえます。

 

検定に参加した生徒たちからは、「Webテストやディスカッションを通して、成長を感じた」「みんなの考え方や話の進め方を新しく知ることができた」「人の意見を聞くことで、より良い方向に考えを導くことができるとわかった」など、自身の変化や他者との関わりから学びを得た声が寄せられました。また、「意見を一つにまとめるのは難しかったが、自分から積極的に話せて良かった」といった前向きな振り返りも見られました。

 

 

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2026.02.04

今回、当社は子どものいる親・親族を対象に「2026年の学びや目標立てに関する意識調査」を実施しましたので発表いたします。

 

その結果、新年の教育方針として約7割の親が「2026年はこれまでと違った子どもの学びを意識したい」と回答し、特に重視する点として、結果そのものよりも「思考力」「挑戦する姿勢」と、取り組み方へ軸足が移っていることが明らかになりました。

また、2026年の最優先の学び目標は「非認知能力の育成」がトップとなったことからも、成長のための土台作りを意識している親が多いことが読み取れる結果となりました。

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当社は、インターネットを利用した家庭向けe-ラーニングサービス『フォルスクラブ』、小中学生向け動画教育配信サービス『スクールTV』などのデジタルサービスに加え、世界で活躍できる力を身につけるキャリア教育教材『子ども未来キャリア』などの教材を展開しています。

 

今後も、教育事業を軸に、子どもたちがより自由な発想や学びを得られる場の提供や、夢や目標を描けるようなサービス展開をしていくことで、一層の教育・社会・経済への貢献を目指して参ります。

2026.01.20

この度、当社は子ども未来キャリアの新教材として『シティズンシップゲーム』をリリースしましたのでお知らせします。

 

本教材は、社会や「まち」が抱える政治的課題について多面的・多角的に考え、自らの意見を持ち、他者と対話しながら意思決定していく過程を体験できるゲームです。プレイヤーが候補者と市民(有権者)に分かれ、「まち」をよりよくするための政策立案や投票行動を体験できる教材となっています。

 

多様な価値観が共存する現代社会においては、一人ひとりが主権者としての自覚を持ち、社会課題を自分ごととして捉え、主体的に行動する姿勢が求められます。近年、国政選挙において若年層の投票率が他の年代と比べて低い水準にとどまっていることが課題となっており、主権者としての意識や政治参加の意義を早い段階から育むことが重要とされています。こうした背景を踏まえ、政策づくりや投票といったプロセスを体験的に学ぶことで政治参加をより身近なものとして捉え、主権者となった際の主体的かつ積極的な投票行動につなげます。

 

 

 

 

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今後も当社では、「子ども未来キャリア」を多くの場で活用することで「キャリア教育」への新しい取り組みを支援いたします。

また、子どもたちへ学びの機会を提供し、「将来なりたい自分になるため」、「夢・目標に向かって挑戦する姿勢を持つため」に必要な力を子どものうちから身につけて社会に出ていけるように、これからも貢献してまいります。